日本を代表するビジネスリーダーで構成される浅利グループは先日、市場調査と事業開発を専門とするインドネシア総合研究所（IRIJ）を通じてインドネシアを訪問しました。今回の訪問は、インドネシアにおける投資機会を探ることを目的としていました。

代表メンバーには、浅利教育学園グループの浅利氏、社会福祉法人森友会の立山氏、株式会社ベタープレイスの森本氏、慈光学園グループの山本氏、株式会社エンカレッジの古屋氏など、日本企業数社の代表取締役が参加し、各社の取締役を伴って、インドネシアのビジネスの可能性について理解を深めました。

訪問は、インドネシア総合研究所のCEOであるアルベルトゥス・プラセティオ・ヘル・ヌグロホ氏によるプレゼンテーションから始まり、様々な投資機会について説明されました。プレゼンテーションの後、日本の企業代表たちはバンドンの職業訓練機関であるスエナミスクールを見学しました。スエナミスクールは、日本での就職を希望する人々を対象としており、訪問者たちは、同校の運営や 研修の質を直接見ることができました。

さらに、代表らはインドネシア総合研究所のビジネスパートナーであるマディナ・シャリア銀行（BPRS Madina Sharia）を紹介されました。マディナ・シャリア銀行は、いくつかの職業訓練機関への学生融資を支援しています。この提携関係は、これらの職業訓練機関の資金調達と開発に役立てることを目的としています

インドネシア総合研究所が推進する今回の訪問は、日本のビジネスリーダーとインドネシアの教育セクターとの間に投資協力関係を構築することを目的としています。その目的は、これらの投資が経済的に有益なものとなり、日本とインドネシアの二国間関係にプラスの影響を与え、インドネシアの教育と職業訓練の質を向上させることです。